投稿者: k.toyota

　ちょっと子細あって以下の本をペラペラ読みした。戦争責任に特化した内容ではないが、カトリックの一信徒で、「日本カトリック正義と平和協議会」で社会問題に関わった人が書いた本である。

　木邨健三『このままでいいのか：ともに考える人権』サンパウロ、2007年。

　私より20年先輩だから、たぶんもう逝去されていると思う。

　こういう問題は、立場が違うと論が永遠にすれ違ってしまうので、非生産的で私は好きではないが、両論、否、各論並記して見比べるにしかずである。そして著者がこう書いていたことに私は引きつけられた。

　p.14：当時の「公教要理」では、カトリック以外の宗教を否定していました。今の教えとは天と地ほどの相違があったんです。神仏を拝んではいけない、たとえ自分の親兄弟姉妹が亡くなった場合でも、カトリック以外の葬儀には行ってはいけない･･･といった厳しい解釈をしていました。ですから、この解釈に忠実だった信徒が、神社参拝拒否事件を起こしたわけです。

　最後の一文にはちょっと引っかからずを得ないが（果たして本当にそうだったか、と）、「当時」の厳格な公教要理の教えが本当にそうだったとするならば、それから100年を経ての現在の有り様の様変わりは同じ宗教とは思えないかもしれない。国家権力と制度教会といった大所高所のやり取りではなく、一般信徒レベルのこういった肉感的背景をこそ掘り起こす必要があるように感じるのである。これは紀元後1〜3世紀の初期教会と国家宗教化した後4〜5世紀の違いに類した現象のように思える。

　関連で、以下をみつけた。1891年（明治明4年）1月9日の、「内村鑑三不敬事件」である。こういう問題は一旦社会問題化すると現に起こった事実はどこかに飛んでいってしまい、観念的な攻撃に晒されがちであるが、その実際に肉迫した以下の論文を読むとその辺りが如実に再現されていて、興味深い。

　赤絵達也「<ためらう>身体の政治学：内村鑑三不敬事件、あるいは国家の儀式空間と(集合的)身体・論」関東社会学会『年報社会学論集』17号（2004年）、pp.1-12.

　論文名に明示されている「ためらう身体」という、リアルな表現があの時の現実感覚を彷彿させていて、実に興味深いのである。そこに、偶像化・神格化された無教会主義者内村はいない。状況に翻弄され戸惑う生身の哀れな内村が登場している。30歳のときのことだった。

https://www.christiantoday.co.jp/articles/34902/20250626/nearly-half-of-us-evangelical-pastors-are-bivocational.htm

　表題は「米国の福音派牧師は半数近くが兼業している　調査で判明」（2025年6月26日）だったので、それを読んで最初私は、聖職以外に世俗の職業に就いている「兼業」のことかと思い大いなる興味をもってクリックしたのだが、情報の大部分は、複数教会での司牧を兼務している「兼牧」という内容だったのでいささか落胆した。というのは、カトリックでも司祭の減少で複数ないし巡回が普通のことになって来ていて、全然目新しい話題ではないからだ。しかしカトリックでも「兼業」が14％いると出ているが、これはアメリカならではの現象なのであろうか。

　私の友人が所属する日本基督教団系の某教会は登録信者数50名だが、集会参加者は2，30名に過ぎないというわけで、牧師夫婦を養うのも大変で、いずれ他の教会と合同せざるを得ないだろうと話してくれたことがあった。

　以下、兼業に関わる部分を中心に紹介する：

　全米の宗教指導者１６００人を対象に行った「全米宗教指導者調査」（ＮＳＲＬ、英語）の報告書（英語）によると、米国では福音派の牧師の４７％が兼業しているという。

　「兼業」している聖職者・教職者の割合は、全米平均で３５％だった。２００１年に行われた同様の調査では２８％で、この２０年余りで７ポイント増加したことになるが、これは主に福音派の牧師によるものだった。

　聖職者・教職者の兼業割合は、黒人プロテスタントが３５％、カトリックが１４％、主流派プロテスタントが１１％となっており、いずれも福音派プロテスタントより少なかった。なお、福音派・主流派プロテスタントの多くは、白人が占めている。

　複数の教会を担当している「兼牧」聖職者・教職者の割合は、全米平均で１９％で、０１年の１２％から増加した。こうしたケースは、主流派プロテスタント（２４％）やカトリック（２２％）、黒人プロテスタント（２１％）で比較的多く見られ、福音派プロテスタントではあまり見られず、９％だった。

　カトリックや主流派プロテスタントの聖職者・教職者は、追加の責任を負う場合、兼業するよりも、複数の教会を担当するケースが多く、逆に福音派プロテスタントでは、兼牧するよりも兼業するケースの方が多いという結果になった。

　関連で、グーグル検索したら「YAHOO! 知恵袋」がヒットして、「牧師や神父は何か副業してますか」という問いかけに、以下のような返答が載ってました。2021年7月のことですが。

◎　大学の先生をしている神父さんはおります。本を書いている方も。

◎　カトリックや正教会の司祭は一定の俸給が保障されているので経済的理由で他の仕事をしている人はいません。付属幼稚園の園長などをしている人もいますし、教育機関で教職についている人もいます。カトリックの労働司祭は一般の仕事をして自らの食い扶持を稼いでいます。プロテスタントの教職（牧師）にも教職についている人もいますが、教職としての俸給が月10万円前後や遥かに下回る人もいます。自らの生活のために平日は一般の職業についている人もいますし、塾、新聞配達など様々なアルバイトをしている人もいます。プロテスタントには職業宗教人を置かない制度の教派もあります。

◎　教会から十分な給料を貰っているのに、教会の仕事を大してしない牧師もいたりして。

◎　奥さんを働かせる牧師もいたりして。

◎　収入を補うために、多くの神父や牧師が、教会に併設された幼稚園の運営、高校や大学の講師、原稿執筆、語学の指導など、なんらかの副業を手掛けています。

　なるほどこういうのも「兼業」に含まれるわけか。しかし教区司祭にはそうそうそういうチャンスは多くないような気がする。

　「おおやま古墳って奈良にあるのかな」。こんなレベルで毎日新聞2025/6/19のメール記事を読み始めた。実際は「大山古墳」は「だいせん」と読み、我らの世代だと大阪府堺市にある旧名「仁徳天皇陵」のほうが馴染みがある。https://mainichi.jp/articles/20250619/k00/00m/040/108000c?utm_source=article&utm_medium=email&utm_campaign=mailsokuho

　なんとその天皇陵から明治初年に発掘・流出した副葬品（刀子と甲冑の破片）が再発見された、というのである。それらは、国学院大が2024年に購入した明治時代の古物収集家、柏木貨一郎（1841～98年）の遺品から発見された。いずれも和紙に包まれた状態で、刀子を包んでいた紙には「明治五年九月」「仁徳帝御陵前之石郭」「刀鐺（かたなこじり）」、甲冑片を包んでいた方には「仁徳帝御陵」「甲冑金具」などと墨書されていた。

　寡聞にして知らなかった好古家・柏木貨一郎についてはウィキペディアに略記があり、役人の時期もあった由で、こういう立場の者がご禁制の出土品を実は隠匿・収集していたわけである。彼の事故死に繫がる下駄が法隆寺の古材であったなどは、歴然とした自己撞着といわざるを得ないが、ともかく世に出て公的機関に所蔵されたことは慶賀の至りというべきか。

　私の研究分野でも、ローマで聞いた話であるが、某国外交官がカタコンベから持ち出した遺物を外交行李に入れて自国に持ち出し、コレクションにして、得々として訪問客に見せていたと。なんだかいやなのは、私だってもしそのようなチャンスがあれば、悪魔のささやきに身を任せていただろうと思うかれである。

　とんでもない大統領のおかげで人類は破綻の際に追いやられている。困ったものだが、いずれ生物たる人類だって終末の時を迎える必然は、世の習いというべきか。

　2025/6/16「報復が報復を呼ぶ…イラン・イスラエル全面戦争の可能性も」https://wedge.ismedia.jp/articles/-/37944

　最近核心に触れているように思う情勢分析しているCOURRIER Japanに、「米国はいま、トランプ政権下で史上最大のタックスヘイブンに変貌している」が掲載されたのは、2025/6/17だった。これは「世界の賢人の視点」という特集の中で、ノーベル経済学賞の受賞者、ジョセフ・スティグリッツの指摘である。https://courrier.jp/news/archives/403540/?utm_source=follow+item+paid+announce&utm_medium=email&utm_content=post-403540&utm_campaign=2025-06-17-15691&courrier_mail_session_id=15691

　それにしたって、人類存続を前提にしているが、ま、人類が滅亡するのだったら、論じる事自体が無駄というものだろうから、仕方ない。

　皇帝の岩盤支持層の福音派は、キリスト再臨のハルマゲドンを喜んで待望しているわけで、非福音派の我らはとんだとばっちりとなりかねないが、人類なんてそれほど愚かな存在なんだからしょうがいない。

【補遺】

◎ 2025/6/18：「イスラエルとイランの戦争で「利益を得る者たち」」https://www.mag2.com/p/news/647329?utm_medium=email&utm_source=mag_W000000001_wed&utm_campaign=mag_W000000001_20250618

◎ 2025/6/19：「プーチンや金正恩すらしないトランプの“恥ずべき行為”」https://www.mag2.com/p/news/647410?utm_medium=email&utm_source=mag_W000000001_thu&utm_campaign=mag_W000000001_20250619

◎ 茶番の上塗りで、はたして乗り切れるだろうか。

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/38044

「｢空白の3年間｣出生数が過去最少となった必然」（https://toyokeizai.net/articles/-/883218?utm_source=morning-mail&utm_medium=email&utm_campaign=2025-06-12&utm_content=1&bdmlc=MTAwMjM3XzMwMzE1XzIzNDI0OTRfMQ&bdl=3）

　先頃公表された2024年の人口動態概数年報であるが、マスコミが「人口減」と煽るばかりで実態分析が欠けているとして、なかなかの力作のように、私には思えた。

　ま、いずれにしても、日本の人口動態は先行き不安要因ではあるが、この狭い国土にこれまで1億2，３千万いたというほうが驚嘆ものかもしれない（誤解なきよう付言するが、江戸時代は3000万程度だったらしい）。日本と同じくらいの国土をもつのは、ドイツ、ノルウェー、フィンランドらしいが、それらの現代の人口は、それぞれ8300万、550万、560万といったところ、まあ北欧はそんなものとして、比較の対象となるのはどいつだろうが、18世紀半ばの想定人口が1500万程度だったというのは面白い。いずれにせよ、日本の人口は多かったのである。

　それで思いだしたのは、近世ポルトガルのこと。小国だったのでスペインなんかと違い、植民地を支配することは最初から諦めていたのだそうだ。なんと人口230万！　同じ18世紀半ばにスペインは1000万。となると、イギリスやフランスのことも知りたくなる。イングランド、ウェールズ、スコットランドまとめて1900万と、かなりの大国だったわけ。ちなみに国土は日本の3分の2程度でそれほどいたわけだ。フランスは人口2500万、本土面積だけで日本の1.5倍と堂々たる大国だった。

　歴史での国の盛衰をこうした国土と人口的視点からみると意外と相関関係があるように思えて面白い、と思いませんか。

https://ml.asahi.com/p/000004c215/30465/body/pc.html

2025/6/11 朝日新聞記者レター

　駒木明義「バチカンを切り捨てたロシア：ウクライナ問題の背景に複雑な宗教事情」

　以下、本論部分のみ転載：

　ウクライナ危機の背景には、米国主導の北大西洋条約機構（NATO）の拡大といった安全保障面だけでなく、歴史と宗教をめぐる根深い問題があります。最近、この事実を改めて思い出させるできごとがありました。それは、ロシアとウクライナの直接協議の開催場所をめぐる駆け引きです。　5月8日に新ローマ教皇となったレオ14世は、ロシアとウクライナの仲介に意欲を表明しています。これを受けて、今年2回目以降の協議がバチカンで開かれるのでは、という観測が広がりました。ロシアとウクライナの交渉仲介にレオ14世が意欲　トランプ氏は後退　ところがロシアのラブロフ外相は5月23日、モスクワで開かれたシンポジウムの壇上で、このアイデアをばっさり切り捨てました。　「この場に教皇庁の代表はいるだろうか。現実的ではない選択肢を考えるために無駄な努力をするなと言いたい。正教の国同士が、根本原因の除去についての問題をカトリックの地で協議するのは、品が良いとは言えないだろう」　ラブロフ氏の言葉通り、ロシアもウクライナも多くの国民が、キリスト教の宗派「東方正教会」を信仰しています。そしてロシアの正教会は、長くカトリックと厳しく対立してきました。正教のつながりを理由の一つとしてウクライナとの一体化を進めようとするロシアにとって、バチカンほど協議の場としてふさわしくない選択肢はないのです。　歴史をさかのぼると、ロシア、ウクライナ、ベラルーシという東スラブ3国の源流となったのは、現在のウクライナの首都キーウを中心に9世紀に成立した大国、キーウ・ルーシ公国です。10世紀末、公国を率いるウラジーミル大公がキリスト教を国教として受け入れ、広く信仰が広がりました。　公国は13世紀にモンゴルの侵攻を受けて崩壊。その後、キーウに代わってモスクワが東スラブの中心都市として栄えるようになります。　プーチン氏はこうした歴史を踏まえて、ロシア、ウクライナ、ベラルーシは一体不可分の存在だという主張を繰り返しています。

　プーチン氏は2016年、モスクワ中心部のクレムリン近くに、ウラジーミル大公の巨大な像を建立しました。ロシアが公国の正統な後継国家であることを誇示する狙いでしょう。それだけでなくプーチン氏は、自身の名が伝説的な大公と同じウラジーミルであることも意識しているはずです。　歴史の話に戻ると、カトリックと東方正教会が、主として教義上の理由から分裂したのは11世紀のことでした。その後、ロシアは正教世界の中心を自任するようになります。そんなロシアにとってカトリックは、同じキリスト教という親近感の対象ではなく、むしろ「敵」という位置づけでした。「西方からの脅威」だったカトリック　そのことを浮き彫りにした歴史の一場面があります。　1598年のことです。ロシアで「雷帝」として知られるイワン4世の三男フョードル1世が死去。ウラジーミル大公の直系でつないできた王朝の系譜「リューリク朝」が断絶しました。　大混乱に陥ったロシアに、死んだはずのイワン雷帝の末子ドミトリーを自称する男が現れます。彼は民衆の支持を得てモスクワに攻め上り、ついにはクレムリンに入城して戴冠（たいかん）式まで行いました。「偽ドミトリー1世」です。　このとき偽ドミトリーの権力奪取を支えたのが、カトリックの国ポーランドであり、ポーランドを拠点に正教徒へのカトリック布教を進めていたイエズス会でした。この歴史は、ムソルグスキーの傑作オペラ「ボリス・ゴドゥノフ」でもいきいきと描かれており、ロシアで知らない人はいないでしょう。　つまり端的に言えば、カトリックとは、ロシアの混乱に乗じて攻め入り、正教世界を乗っ取ろうとする西方からの脅威だったわけです。　カトリックは特にウクライナとの関係で、さらに複雑な問題を抱えています。それは、ウクライナ西部を中心に今も多くの信者がいる東方典礼カトリック教会（ギリシャ・カトリック）の存在です。　この教会の特色は、儀式などでは正教会の伝統的な典礼を維持しつつ、ローマ教皇の権威やカトリックの教義を受け入れたことにあります。イエズス会の働きかけなどを受けて、16世紀末に生まれました。その後18世紀にロシア帝国領に組み込まれた地域では、正教の裏切り者として、厳しく弾圧されました。　ラブロフ氏も前述のシンポジウムで、東方典礼カトリック教会に触れて「（2014年の）クーデター後のウクライナの現体制を積極的に支えている」と批判しました。本来は正教世界の一部なのに西方の権威にひれ伏したという意味で、ロシア離れを進めるウクライナの現政権に重なる許しがたい存在なのです。

　もっとも、ウクライナの伝統的な正教会の多くも、近年はロシアからの自立を進めています。そのことも忘れるべきではないでしょう。　ウクライナ問題の背景の複雑さの一端を説明できたでしょうか。この問題の宗教的な側面を知るには、元駐ウクライナ大使の角茂樹さんの著書が、とても役に立ちます。

　（著者に会いたい）『ウクライナ侵攻とロシア正教会』　角茂樹さん

https://digital.asahi.com/articles/DA3S15445644.html?linkType=article&id=DA3S15445644&ref=komakiakiyoshi_mail_top_20250611

　中国新聞NL（朝）　2025/5/24：
https://www.chugoku-np.co.jp/articles/-/646716?utm_source=mail&utm_medium=letter_asa&utm_campaign=letter_asa

既報と異なり、京都の学校法人への経営以降で、2027年にも共学化し大学名も変更とか。

　有料なので見てはいないが、週刊文春の電子版（2025/5/23）で「危ない名門女子大リスト《募集停止・京都ノートルダム女子大だけじゃない》」（https://bunshun.jp/articles/-/79277）を掲載している、らしい。そこでは危ない名門女子大として、白百合、フェリス、東洋英和、聖心、昭和、実践、共立、大妻ほか25校が列挙されているらしい。

https://mail.nifty.com/mailer/pro/mailview.html

　ようやく実態が見えてきた感じ。一般マスメディアではまだそれに触れようともしていない。知らないのではなく、知っていて触れていないのだろう、いつもどおり愚民のパニックを避けるためという口実で。

【追加1】毎日新聞　但し有料記事

https://mainichi.jp/articles/20250522/k00/00m/040/014000c?utm_source=article&utm_medium=email&utm_campaign=mailyu&utm_content=20250522

【追加2】進次郎新農水相のとんちんかん振りは、以下。https://www.mag2.com/p/news/645556?utm_medium=email&utm_source=mag_W000000001_thu&utm_campaign=mag_W000000001_20250529

　巷では、新教皇名がレオだった件で、レオ13世が1891年に社会問題を扱った初めての回勅「Rerum Novarum」（レオ十三世著・岳野慶作訳解『レールム・ノヴァルム：労働者の境遇』中央出版社、1958年）で、資本主義の弊害と社会主義の幻想に触れた故事に注目しているが、教皇名レオはなかなか他の話題にも事欠かないのである。

　レオ１世（在位：440−461年）：以下の功績から大教皇と称せられる。452年のアッチラに率いられたフン族のイタリア侵攻に際して、直接交渉し、撤退させた。また、455年にVandal族のガイセリック王によるローマ侵攻の際にも使者を送って説得、一端は合意に至ったものの、ローマは掠奪された。ただし3大バシリカはそれを免れたらしいが。

　レオ３世（在位：795-816年）は、帝国東部のローマ皇帝位が797年から空位とみなされえたことに乗じて（コンスタンティノス６世を廃位した生母エイレーネーが女帝として即位したが、802年にクーデタで廃位）、800年のクリスマスのミサ中にサン・ピエトロ大聖堂に来ていたフランク王カール1世にローマ皇帝冠を授け、西ヨーロッパに新時代を開幕した。

　レオ９世（在位：1049−1054年）は、アルザス貴族出身で、神聖ローマ皇帝ハインリヒ3世の推挙を受け、トゥール司教在任中に教皇に就任した。教会改革に邁進して在位大半をドイツ・フランスを過ごしグレゴリウス改革の先駆をなしたが、コンスタンティノポリス総主教ミハイル1世キルラリオスとのいわゆる相互破門により（実際にはレオはすでに死亡しており、使節フンベルト枢機卿の独断だった：参照、ウィキペディア「ミハイル１世(コンスタンディヌーポリ総主教)」）、これが結果的に東西教会分離の分岐点と位置づけられるようになった。

　新教皇は聖アウグスティノ修道会所属だが、メディチ家出身のレオ10世（在位：1513-1521年）のとき贖宥状がらみで質問状を掲げたルター（1483-1546年）もその修道会所属だった。この教皇は老朽化したコンスタンティヌス創建のサン・ピエトロ大聖堂の改築（1506年着工）でも著名だが、ドイツにおける贖宥状販売の特殊事情については、ウィキペディアの「マルティン・ルター」と「レオ10世による贖宥状」の項目に詳しい。

　中国新聞デジタル版2025/5/9発信：

　広島県には一学年一学級の公立高校は14あるのだそうだが、今春の新入生が再編・統廃合の基準一学年20名ないし全校生徒60名を下回った３校が出た。以前このブログで触れたことあるが（2024/5/10：「人口減がこういう形で」）、今回は県北2校以外に瀬戸内海に面した1校の名前が出てきた。前回と重複するのは向原高校だけであるが、となると背後で危うい高校が数校はあるということか。

　向原高校勤務が長かった 私の友人がいるのだが、さぞや無念だろうと思う。